パーソナライズド動画を手がけるlivepass株式会社（東京都港区、代表取締役CEO　山下悠也、以下「livepass」）は、2018年4月より社内向け教育に活用できるインタラクティブ動画の提供を開始しました。これにより、ゲーミフィケーションを取り入れた、満足度の高い社内教育プログラムを実現でき、回答率を改善するとともに、スキルアップやコミュニケーションの活性化など、様々な効果が期待できます。

本リリースの要点

・livepassのインタラクティブ動画生成技術で社内教育ツールをよりリッチに

・クイズ形式やストーリー分岐を活用して理解度を高めることができる

・視聴ログは個別ユーザーごとに取得可能で、詳細の分析ができる

[背景]

本来、動画の持つ特徴とは、テキストや画像の配列よりも「分かりやすく」「正確に」覚えてもらえる特性があります。こうした動画の活用ニーズは昔から存在しました。しかし、昨今の動画マーケティング市場の急成長とそれに伴う様々な技術開発と参入企業の増加によって、インタラクティブ動画やパーソナライズド動画などのリッチな表現や、低コストで誰でも簡単に作れるツールが登場するなど、企業担当者にとっては動画の活用の幅がより広がっています。

そうしたなか、特に企業内で課題となっていたのが社内向け教育・研修ツールとしての動画活用です。NTTコムリサーチによる「社内研修に関するアンケート」※1によると、従業員が「企業に求める研修のフォローアップ体制」で最も高かった回答が「eラーニングで復習ができる」（39.5%）であり、時間に制約がなく、いつでもどこでも学べることが重要だと考えられます。また、企業の研修担当者としては、参加率や回答率の向上、正しい内容の理解、といったKPIが設けられていることも多く、そうした課題に対して、動画という切り口は最も有効な手段だと考えられます。

[特徴]

本サービスは、そうした社内教育・社内研修における動画活用というテーマに特化したサービスです。すでに大手企業を中心に実績のあるlivepassのインタラクティブ動画生成技術を用いることで、例えばクイズ形式のように遊び感覚で回答させることで、退屈といったネガティブな側面をなくし、理解度を高めたり、新入社員・マネージャーなど、従業員をいくつかのクラスに分けて、それぞれグループに対して動画の構成を変えて訴求するなど、幅広い活用が可能になります。また、視聴ログは個別のユーザーごとに取得可能なため、受講者の進捗率、完了率、回答した内容などを追うことができ、PDCAに必要な分析データも取得することができます。

図：従来の社内教育動画とインタラクティブ教育動画の違い

【会社概要】
livepass株式会社は動画を活用した次世代マーケティングを広告と販促の両面から支援する企業です。
商号　　　：livepass株式会社
会社URL　 ：http://www.livepass.jp/
設立　　　：2013年12月25日
代表者　　：山下 悠也
本社所在地：東京都港区赤坂1丁目14-5 アークヒルズエグゼクティブタワー S701

‍